とある資産家のYouTubeライブを鑑賞していると、大体1ライブに1回はこのような質問者とライバーのやりとりに出くわします。
○○保険（民間の医療保険・介護保険etc）は必要だと思いますか？本当に要らないですか？
○○保険は要らない。保険ではなく、貯蓄で備えましょう。
このラリーを何度も聞いていると、質問者の立場としては、きっと以下のことが分からなくて不安なんだと感じました。
- どの程度まで貯蓄したら良いのか？
- いつどんな病気になるのか？なりやすいのか？
- がん家系だし、入っておかないといけないのではないか？
- 障害が残って働けなくなってしまうのではないか？
- 介護にいくらお金が掛かるのか？
これらの疑問に対して、理学療法士の立場として、マルっとお答えした上で、民間の医療・介護保険が不要である理由を解説していきます。
どの程度まで貯蓄したら良いのか？
「どの程度まで貯めたら良いのか？」という点に関しては、「何に対してどのくらいお金が掛かるのか？」という目標額を把握しておく必要があります。
「医療費」と一言で言っても、年齢によるリスクの差、小さな病気・ケガから大きな病気・障害まで色々なパターンがあります。このパターンが多岐にわたるところが、人を不安にさせるのでしょう。
どのような場合にどのくらい治療費が掛かるのか？に関して、【楽天生命】ではこのような表が提示されています。
自己負担額は年代や年収によって割合が異なります。どの世代がどの程度の自己負担になるのか？については、厚生労働省のHPで確認することが出来ます。
70代以下の人は原則全員3割負担ですから、医療費については、大半の人が上の表で目安が分かります。
ただし、入院の場合は治療費の他、ベッド代や食費、部屋代が別途かかります。これらは病院によって異なる場合があるので一概には言えませんが、相場は以下の通りとされています。
| ベッド代 | 食費代 | 部屋代 | |
| 価格相場 | 7,000円/日 | 460円/食 →1,380円/日 | 6,500円/日 |
入院期間にもよりますが、例えば脳卒中の場合はリハビリのために入院が長引くこともしばしばあります。最大180日間を考えると、これらの諸費用のため、約268万円用意する必要があります。
先の医療費と合算すると、約320万円が必要であるという計算が成り立ちます。
ちなみに、高額療養費制度という制度がありますが、こちらは、「医療費の窓口負担が正味約8万円/月（年収370万～770万円の場合）になるように、差額が後日償還される」というものです。退院時など窓口での医療費の支払いには対応する必要があるので、勘違いしないようにしましょう。
いつどんな病気になるのか？
そもそも、人はどのような理由で入院をしたり、治療を受けるのでしょうか？【大樹生命】のHPを参考に、以下のようにまとめました。
このグラフからは以下のことが読み取れます。
- ～49歳程度までは疾病のリスクが低い。
- 50歳代から、悪性新生物・脳血管疾患（脳梗塞や脳出血）の割合が増える。
- 60歳代から、心疾患（心不全や心筋梗塞など）・腎不全・神経難病（ALSやパーキンソン病など）の割合が増える。
- 70歳代から、骨折の割合が増える。
年代によってリスクは変わってきますが、50歳代以降から、生活習慣病から起因する病気のリスクが高まって、70歳代以降はそれに加えて、転倒などに起因する骨折のリスクが高まることが分かりますね。
これらのことから、「50歳程度から医療費がかかってくる」と考え、自身の年齢から逆算し、「50歳までに320万円貯めるには、今から○万円月々積み立てていけば大丈夫」と考えましょう。
ただし、20～40歳代においては、リスクが低いだけでそれまでの生活如何によっては、身体を壊す可能性が少なからずあるので、注意は必要ですね。
がん家系だし、入っておかないといけないのではないか？
確かに、がん（悪性新生物）は遺伝性があるとも言われていますから、身内にがんの方がいる・いた場合は、当人もがんを患う可能性が高くなります。
しかし、【日本対がん協会】によると、このように発信されています。
日本人の２人に１人ががんにかかる時代。なのに、大人も含めて正しい知識を知る機会がとても少ないのが現状です。がんはもう不治の病ではありません。検診による早期発見・適切な治療で9割以上の人が治ります。
日本対がん協会｜がん教育より引用
がん自体は症状が発現する時には既に進行していて、治療よりも症状の緩和のための医療になるので、【早期発見・早期治療・早期根治】がキーワードになります。だから、定期的な健康診断が必要なんですね。
健康診断なんて行ってる暇ないよ…。
という方、特に企業に属さないフリーランスや専業主婦（主夫）の方には、自宅手出来る健康診断サービスがおススメです。
先日、自宅で出来る健康診断サービスの中で、【銀座血液検査ラボ/ketsuken】のサービスを利用してみました。
レビュー記事もあるので、良かったらそちらも参照してください。
定期的に検査をして、早期治療・根治することで、治療費はおおよそ25～31万円の自己負担で済みます。
障害が残って働けなくなってしまうのではないか？
若くして病気・障害を患ったことを考えると、働けなくなるリスクはかなり大きいと思ってしまいますよね。
このような場合の救済制度として、【障害基礎（厚生）年金】や【就労移行支援】、【就労支援A型・B型】というものがあります。
【障害基礎年金】は障害の重さや扶養している子どもが何人いるのかで給付額が変動しますが、最低ラインの障害等級2級・子なしの場合は780,100円/年、つまり、月換算で6.5万円/月の給付を受けることが出来ます。病前に厚生年金を支払っていたのであれば、さらに金額が上乗せされることになります。
※参考：障害年金でもらえる金額はいくら？受給額を簡単にシミュレーションしよう
【就労移行支援】や【就労支援A型・B型】とは、障害者のためのハローワークのようなものだと考えてもらえればと思います。当該の事業所で就労訓練を受けながら給料をもらい、ゆくゆくは一般企業に就労していくという場所です。
月給は事業態や事業所によって差はありますが、およそ8～10万円の月給で、障害年金と併せて月の収入が約15万円になります。
障害があってもこのくらいの収入が得られるのならば、家族の協力などもあれば生活にはあまり困らない水準ですよね。
介護にいくらお金が掛かるのか？
【人生100年時代】と言われて久しく、日本人の平均寿命が伸びている一方、しかし健康寿命はあまり伸びていないという現実や、介護は長期間にわたるので、「介護費用にいくら掛かるのか？」というのは心配にはなりますよね。
現在の公的な介護保険の制度は、その制度を利用する人の所得にもよりますが、サービス利用料の自己負担は原則1割に抑えられています。
介護度による自己負担額の上限は以下の通りです。
| 要支援1 | 要支援2 | 要介護1 | 要介護2 | 要介護3 | 要介護4 | 要介護5 | |
| 自己負担額上限 | 5,032円 | 10,531円 | 16,765円 | 19,705円 | 27,048円 | 30,938円 | 36,217円 |
この数字だけみても一般の方は分からないと思うので、実際に訪問看護やデイサービスの利用にあたっては、以下の金額で利用が可能です。
- 訪問看護（正看護師）を1回あたり60分利用する場合
- 要支援の場合：792円/回→要支援1なら月4回利用可能。
- 要介護の場合：821円/回→要介護3なら毎日利用可能。
- デイサービスを利用する場合
- 要支援1の場合：1,655円/月
- 要支援2の場合：3,393円/月
- 要介護1の場合：581円/日→28日間利用可能。日曜休みでも月内毎日利用可能。
- 要介護2の場合：686円/日
- 要介護3の場合：792円/日
- 要介護4の場合：897円/日
- 要介護5の場合：1,003円/日
※イメージを付けやすくするため、細かい縛り制度を敢えて無視しています。
このように、金額面においては公的の介護保険だけでもかなり手厚く整備されています。重症度の最も高い要介護5状態だとしても、介護のための電気代や特別な食費が必要だとしても、国民年金約6.5万円/月（※令和4年度現在）で補填できるレベルです。
疑問に対する回答・見解のまとめ
よくある民間の医療保険・介護保険の必要性に関する質問に対する回答・見解をまとめます。
Q:どの程度まで貯蓄したら良い？
A:治療費の窓口負担とベッド代・食費などの諸費用との合算で、およそ320万円あれば十分に足ります。
窓口での支払い後、高額療養費制度を活用・申請して、月額負担が約8万円になるように、差額を償還してもらいましょう。
Q:いつ、どんな病気になりやすいの？
A:50歳以降、生活習慣病に起因した病気の発症リスクが高まります。また、高齢になってくると転倒などによる骨折のリスクが高くなります。
逆に言うと、50歳まではそこまで病気・障害のリスクは高くないと言えます。
リスクの低い内は疾病・障害予防に努め、万が一発症したら、治療後は再発予防に努めましょう。
Q:ウチはがん家系だし、やっぱり入っておかないといけない気がするけど？
A:早期発見に努めれば、現在のがん治療では9割は根治すると言われています。健康診断を受けましょう。
「健康診断に行く時間がない！」という人は、自宅で出来る健康診断サービスもありますので、是非活用しましょう。
【銀座血液検査ラボ/ketsuken】のレビュー記事はこちらから↓
Q:障害が残って働けなくなったらどうするの？
A:障害基礎年金で最低ラインでも6.5万円/月の収入を得ることが出来ます。
また、就労支援事業に参加して、就労訓練を行いながら給料をもらいましょう。事業所によりますが、およそ8～10万円の給与所得を得ることが出来ます。障害年金と併せることで、月15万円程度の収入を得ることが出来ます。
Q:介護にいくらお金がかかるの？
公的な介護保険制度では、認定を受けた介護度によりますが、最大36万円/月までは自己負担1割＝約3.6万円に抑えてもらえます。
介護に関わる食費やオムツ代などの諸費用を含めても、自己負担は5～7万円/月程度を想定しておけば大丈夫です。国民年金（6.5万円/月※令和4年度時点）で補填が可能なレベルです。
本来、入院・介護のための貯蓄は20年で十分だが…
生命保険文化センターの「2019年度生活保障に関する調査」によると、国民1人当たりが支払っている保険料は1.63万円/月、年間にすると19.6万円だそうです。
入院のためにはおおよそ320万円が必要なので、本来、保険料を払っている年間約20万円を20年積み立てていけば、それだけで400万円と十分に備えられます。
しかし、保険の内容によっては30年満期の設定や、60歳満期でトータル700万円という過分な積み立てを半ば強制される場合が多いです。
・・・差額の300万円あったら、定年後に家族でちょっと豪華な旅行に行っても使い切れないくらいの金額だと思うんですけどねぇ・・・。
最後に理学療法士として伝えたいこと
保険が払い済みの状態になっても、病気にならないとそのお金は戻ってきません。そして、病気になったら元の状態まで回復することはほぼありません。
そこで、この記事をここまで読んでくれた貴方にお聞きします。
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参考資料
楽天生命｜【FP監修】入院費用の自己負担額の平均・相場はいくらくらい？
大樹生命保険株式会社｜自分の年代の病気やケガのリスクを知っていますか？
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